心の病の増減傾向

2014年の6月から8月に実施された上場企業約2500社に対しての「メンタルヘルスへの取り組み」に関するアンケート結果が日本生産性本部のメンタルヘルス研究所より発表されました。この調査は1年おきに行われ、今回は7回目となります。

メンタルヘルスの最近の傾向は?

最近3年間に心の病が増加していると回答したのは29,2%で前回調査より8.2%減じています。横ばいは58.0%(前回比6.6%増)でした。

過去8年間の結果を見ると「増加傾向」は減少したが、「減少傾向」まで至っている企業は10%にもなっていないのが実情です。

「横ばい」とする企業は約6割と半数以上を占めています。

年齢別では心の病にかかる一番多い年齢層は30代で38.8%(同3.9%減)40代が32.4%(同3.8%減)となっており、前々回の調査では30代が6割程度と非常に高かったのですが今回は40代にもまたがっています。また、10代から20代は18.4%と少ないものの対象者が少ない割には高率と言えます。若年から中年まで心の病が平準化してきています。

組織風土と心の病の関係

心の病が「増加傾向」と答えた企業では「個人で仕事をする機会が増えた」と答えた人が52.1% 「職場の助け合いが少なくなった」については49.3%、「職場のコミュニケーションが減った」は58.9%でした。

心の病が「増加傾向」の組織では従業員の孤立した状況を示す質問の肯定率が「横ばい」、「減少」の組織より多かった事が明らかになっています。

心の病を減らすには従業員の声が事業開発や業務運営に反映されたり、異なる雇用形態の人とのコミュニケーションがスムーズに運ぶなどチームから孤立させずメンバーシップを確保し、組織内の垣根を越えたコミュニケーションを広げてメンバーシップを拡大することが大切でしょう。

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第7回 『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査結果

~「心の病」増加企業の58.9%で「職場のコミュニケーション」が減少~

公益財団法人 日本生産性本部

 

公益財団法人日本生産性本部(理事長:松川昌義)「メンタル・ヘルス研究所」はこの度、「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめた。本調査は、企業のメンタルヘルスに関する取り組みの実態を分析・解明するために、全国の上場企業 2,424社を対象に2014年6月から8月にかけて実施したものである(有効回答数 250社、回収率10.3%)。今回の調査は2002年から隔年で実施しており2012年に続き、7回目となる。

 

  • 最近3年間の「心の病」の増減傾向は「増加傾向」29.2%、「横ばい」58.0%、「減少傾向」9.2%。増加企業の割合は低下するも減少には至らず <2ページ参照>

上場企業で『最近3年間における「心の病」』が「増加傾向」と回答した企業は、29.2%と、前回調査(2012年)の37.6%から減少し、3割を下回った。「横ばい」と回答した企業は58.0%と、前回調査の51.4%、前々回の45.4%から増加傾向が続いている。

過去8年間の結果をみると、「増加傾向」の割合が減少してきていたが、前回調査より「横ばい」が「増加傾向」を上回っており、今回もその傾向がより強まっている。しかしながら、減少傾向にまで至っている企業は10%に満たず、微増にとどまっており高止まり傾向といえる。

  • 「心の病」の年代別割合:前回に続き、30代、40代が3割を上回り、両世代が最も多い年齢層となっている。10-20代の割合も2割近い水準 。

前々回調査までは、「30代」の「心の病」が6割程度と突出して多かったが、前回調査では、40代が36.2%、30代が34.9%と逆転していた。今回の調査では、30代が38.8%で最も多い年代となっているが、40代も32.4%となっており、両世代にまたがる課題となっている。10-20代の割合も18.4%と対象人数が少ないことを考慮すると高率であり、「心の病」を課題とする世代は広がっている傾向が見て取れる。

 

  • 「心の病」が「増加傾向」の組織では、“従業員の孤立化”が進んでいるとの回答が「横ばい」「減少傾向」とする組織より多い組織状態と「心の病」の増減傾向のクロス集計では、「個人で仕事をする機会が増えた」との質問で、「心の病」が「増加傾向」の組織では肯定率が52.1%に対し、「横ばい」(42.8%)、「減少傾向」(34.8%)となった。また、「職場でのコミュニケーションが減った」との質問では、「増加傾向」(58.9%)、「横ばい」(43.4%)、「減少傾向」(39.1%)となった。「心の病」が「増加傾向」とする組織で、“従業員の孤立化”を示す質問の肯定率が「横ばい」「減少傾向」とした組織より多くなっていることが明らかになった。

 

日本生産性本部HPより抜粋